ご案内
【注意とお願い】多発する強盗事件への防犯対策について
当協会は、昭和48年7月に厚生労働省の管轄団体として設立され、以来50年以上にわたって、レジャーホテル業界の健全な発展のための活動を続けてまいりました。
現在、加盟ホテルは全国2,200店舗以上、賛助会員140社以上、提携団体17団体とレジャーホテルの全国的業界団体となっております。
税理士
佐々木税務会計事務所 所長
日本レジャーホテル協会・賛助会員
約20年にわたり数多くのレジャーホテルの経営・経理をサポートしてきた経験・実績から業界独自の事業構造を熟知しており、包括的な経営アドバイスを展開。 主な著書(共著)に「社長の節税と資産づくりがまるごと分かる本」(あさ出版)
中小企業診断士
バルシア インベストメント&コンサル
ティング(株)代表
中小企業診断士として、レジャーホテルに特化した経営指導・セミナーの講師を務める。また、政府主導の旅館ホテル生産性向上協議会におけるコンサルティングの実績もある。
中小企業診断士
三澤経営労務事務所 所長
経営サイドの人事労務問題に関する相談業務を中心に、各種制度設計、行政対応、企業再編に伴う人事施策等に従事。様々な知見や経験をもとに、実態に即した、継続的な事業発展に繋がる経営支援を展開。特定社会保険労務士、中小企業診断士。
特定社会保険労務士
柚木社会保険労務士事務所 代表
人事制度設計や就業規則等の整備から労使紛争の解決支援まで、人事労務管理全般にわたり多数の企業をサポート。複数のレジャーホテル企業の顧問実績もあり、業界の状況にも精通。